HPVワクチン接種の推奨年齢は、小学６年生から高校１年生の女子とされています。そのため、国が定める子宮頸がんワクチンの定期接種の対象者は、小学６年生～高校１年生の女子です。では、この推奨年齢以外の女性のワクチン接種はどうなのかというと、15～45歳くらいの女性全てにおいて、接種意義があるとされています。

この公費助成の時期が過ぎた場合はどうでしょう？公費助成の時期が過ぎてもまだHPVには感染していなければ、ワクチンの効果が期待できます。また既に性交渉を迎えている場合でも、今までワクチンで防げるHPVに感染したことがない場合、今後の感染を予防することができます。婦人科のガイドライン上でも性交渉の有無を問わず、26歳までの女性には強く接種が進められています。そして26歳を過ぎてしまっても45歳までの年齢層では子宮頚癌ワクチンの有効性が証明されています。また初交後にワクチンを打つ場合でも、接種前にすでにウィルスに感染しているかいないかの検査は不要です。

また、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染を防ぐHPVワクチンの1つである「ガーダシル^®」が男性接種の適応を取得しました。

HPVは子宮頸がんの原因となるだけでなく、男性もかかる中咽頭がん、肛門がん、陰茎がんなどの原因にもなります。
そのため、世界では男性にも公費接種が行われています。
今まで日本では、子宮頸がんへの感染を防ぐ目的で女性（年齢も限定された女性のみ）が接種対象となっていましたが、男性へ接種対象が拡大されました。
性的な行為で感染するウイルスであるため、9歳以上で、性行為をする年齢になる前に接種することが効果的です。
現時点では、公費の補助適応がないため、男性の接種に関しては、ガーダシル^®の男性接種は任意となり全額自費負担となります。（女性の公費負担以外の接種に関しても自費になります。